イントロダクション

はじめまして、株式会社モリエです。
私達は、お客様ひとりひとりと真摯に向き合い、コミュニケーションを何より大切に、信頼されるファッションアドバイザーであることを目指します。信頼は何にも勝る財産。夢やロマンを胸に抱き、情熱と使命感に燃える人間集団、それがモリエです。

店舗運営
主に郊外の大型ショッピングセンターなどにインショップ展開し、密な接客サービスを心掛ける固定客商法を指向。地域に根付いた親しみのある店づくりに努めています。

商品コンセプト
商品の素材や仕立ての質にこだわり、ミセスの体型にフィットしより美しくみせるパターンを研究しています。お買い上げいただく際の満足と、その後長く着用していただく満足を目指し、何度でも袖を通したくなる着心地の良い商品の開発に努めています。

3つの大切
・お客様を大切にいたします。
・お取り引き先を大切にいたします。
・従業員を大切にいたします。

ファッションアドバイザー5つの誓い
・私達はいつもファッションライフをリードします。
・私達はいつも真心と信頼ある商品をお届けします。
・私達はいつも笑顔と夢のある店創りに努めます。
・私達はいつも愛されるファッションアドバイザーを目指します。
・私達はいつもチームワークを大切にいたします。

社長の挨拶

皆様におかれまして、益々ご健勝のこととお慶び申し上げます。
当社は1983年創業以来、婦人服専門店としてミセスをターゲットにジュアン・モリエ・アバンミディの3業態を柱に29県下で店舗を展開しております。

この度、初の女性社長として就任いたしました。
商品改革、売り場改革をスピードを持って大胆に推し進めてまいります。
そして常に”旬”を意識した夢のあるファッションスタイルを
御提供しつづける事を使命に素敵な女性作りを目指します。

日本経済は金融緩和により円安・株高になり、景気に明るさが見え始めましたが、海外では中国、韓国問題や欧州情勢、国内では消費税増税など、先行きはまだ不透明な状況にあり、流通業においては大きな変革期を迎えております。当社も例外ではなく厳しい状況にあります。このような状況の中で、過去にとらわれること無く、見直すべきところは積極的に見直し、需要を創造し、マーケットの変化に機敏に対応できる組織にしていきます。ミセスの婦人服専門店として、更に磨きをかけ、深堀することで地位の確立と経営基盤の安定化に努めて参ります。

小売業の企業価値はまさに「売場」にありという言葉通り、お客様の生活をより豊かにすることを使命とし、お客様により多くの「感動」を感じて頂くために、価値ある商品・サービス・売場環境を提供して参ります。そして、お客様、従業員、お取引先様と共に感動し、喜びあえる企業への成長・発展に努めます。

何とぞ皆様のご支援、ご高配を賜りますようお願い申し上げます。

代表取締役社長 河村泰子

会社概要

会社名 株式会社モリエ
事業内容 ミセスの婦人服およびファッション雑貨専門店チェーン
資本金 1億円
売上高 53億円
代表者 代表取締役社長 河村泰子
従業員 437名
設立 昭和59年7月2日
主たる株主 ユニー株式会社
取引銀行 三菱東京UFJ銀行
店舗数 133店舗(2014年2月20日現在)
役員 代表取締役社長 河村泰子
取締役 彦坂 慶太
取締役 山田 寛
監査役 武田 正
沿革 昭和53年8月 ユニー株式会社のSS担当部として事業を開始
昭和56年1月 樹里亜事業部発足と共にミセスを中心とした接客販売方法のもとに、
        積極的に店舗展開を行う
昭和58年8月 寿安事業部に名称変更
昭和59年7月 株式会社モリエを設立し
同年8月21日 ユニーの営業譲渡のもとに営業を開始
所在地【本社】 〒492-8275  愛知県稲沢市天池五反田町1番地 アピタタウン本社C棟3階
TEL (0587)-24-9391
FAX (0587)-24-9357
東日本商談室 〒221-0014 神奈川県横浜市神奈川区入江2丁目18
      ユニー大口ビル2F 207
TEL (045)-438-4366
FAX (045)-438-4367
配送センター 〒491-0922 愛知県一宮市大和町妙興寺2反割42-1
TEL (0586)-46-4621 FAX(0586)-46-4629
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株式会社モリエ行動計画

社員の仕事と子育ての両立と、全ての社員がその能力を十分に発揮できるよう雇用環境の整備を行うと共に、地域の次世代育成に貢献するために、次の通り行動計画を策定する。

計画期間 平成27年7月1日〜平成32年3月31日
計画内容 目標 1 所定外労働の削減のため、月2回のノー残業デーを設定し、実行する
対策 平成27年7月~ 社内の所定外労働の実態調査
平成27年8月~ 所定外労働の原因分析、対策の検討
平成27年9月~ 管理職への研修、社員への周知、
ノー残業デー月1回の実施
目標 2 平成28年までに、出産や子育てによる退職者の再雇用制度を導入する
対策 平成27年7月 社員のニーズの把握、検討開始
平成28年度~ 制度の導入、会議及び通達による社員への周知


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